厨房機器はリースする？買うべき？ケース別おすすめ導入方法と相場を解説

厨房機器の導入時は、リースと購入の選択で資金繰りに大きな差が出るのをご存知ですか？

リースは初期費用を抑えられますが総コストは割高で、購入は初期投資が必要な一方で長期的にはコスト削減につながります。

本記事では、厨房機器の導入に関して、それぞれの選択肢の特徴と判断のポイント、資金繰りに困ったときのファクタリングについて解説します。

厨房機器リースの特徴

厨房機器のリースとは、リース会社が機器を購入して利用者に貸し出すという仕組みです。利用者は月額料金を支払うことで設備を使用することができます。

リースには所有権がない反面初期投資が安く済む

リースでは機器の所有権がリース会社にあるため、利用者は月額料金のみで設備を導入できます。購入と比較すると初期費用を大幅に抑えられ、開業時の資金負担を軽減可能です。

購入の場合は、機器そのものが自社所有となるため、改造やカスタマイズなども自由に行えるメリットがあります。その一方で、まとまった初期資金が必要で、特に高額な冷凍庫や業務用オーブンでは数百万円の出費となるケースもあり、注意が必要です。

一見、リースのほうが有利にも見えますが、総支払額は購入価格より割高になる傾向があります。月額料金には金利や手数料が含まれるため、利用期間が長くなるほどコスト面での負担が増大するというデメリットも無視できません。

メンテナンスサポートがあるのが一般的で更新も可能

リース契約では、メンテナンスサポートが付帯するケースが一般的です。定期点検や故障時の修理対応をリース会社が担当するため、購入と比べて維持管理のコストを削減できます。

また、機器更新時はリース満了後に新機種への切り替えが可能で、購入と比べて技術革新に対応しやすくなります。常に最新設備での営業を継続できる点がメリットです。

契約期間と解約の条件

リース契約は。通常3年から6年の長期契約が基本で、購入と異なり期間中の解約が困難です。事業計画の変更や移転が発生した場合でも、契約満了まで継続しなければなりません。

一方で、購入した機器は所有者の判断で自由に売却や処分が可能です。事業環境の変化に応じて柔軟に設備を変更できる点で、購入は自由度が高いと言えるでしょう。

厨房機器をリースする場合のメリット・デメリット

リースには初期費用の削減や管理負担の軽減などのメリットがある一方で、総コストの増加や所有権の制限といったデメリットも存在します。事業の状況に応じてメリットとデメリットを比較検討することが重要です。

メリット①初期費用の大幅な削減が可能

開業時など、資金が不足している状況でも、最新機器を導入して営業を開始できます。月額料金での支払いとなるため、手元資金の多くを運転資金に回すことが可能です。

例えば、物件取得費や内装工事費など、開業に必要な他の費用に資金を集中投入できます。厨房機器以外の設備投資や広告宣伝費などに予算を配分することで、事業立ち上げを効率的に進められるでしょう。

メリット②維持管理の負担を軽減できる

故障時の修理や定期メンテナンスをリース会社が対応するケースが多く、維持管理の手間を削減できます。専門知識がなくても安心して機器を使用でき、本業に集中できる環境が整うのはまさにメリットの1つです。

また、購入とは異なり、固定資産税の支払いや保険手続きなどの事務作業が不要です。税務処理の複雑さを避けられ、経理業務の負担軽減にもつながるでしょう。

さらに、退去時の処分費用が発生しないため、移転や閉店時の負担を軽減できます。廃棄物処理費用や搬出作業費を削減できるため、いざというときの事業転換コストを抑制可能です。

デメリット①総コストは割高になる

リースの場合、金利や手数料が月額料金に上乗せされるため、購入と比べて最終的な総支払額が20パーセントから30パーセント高くなる傾向があります。長期利用するほどコスト面での負担が重くのしかかってくるでしょう。

よって、5年を超える長期利用では購入が有利なケースも多く、利用期間を慎重に検討する必要があります。事業の将来計画を踏まえて、最適な調達方法を選択しましょう。

なお、途中解約時には違約金が発生するため、事業計画を変更する際の柔軟性に欠けるのもデメリットです。解約違約金は残りリース料の全額、または一定割合となることが多く、費用負担がかさむリスクがあります。

デメリット②所有権がなく自由にはできない

機器の改造や売却ができないため、自社のニーズに合わせたカスタマイズが制限されます。特殊な調理法や独自メニューに対応した改良を行いたい場合は、購入を選択すべきです。

また、契約時にはリース会社の審査が必要で、財務状況によっては審査に通らない場合があります。信用情報や事業計画の内容などが主な審査対象となり、新規開業者や財務基盤が弱い事業者にとっては、承認を得るのが困難なケースもあるでしょう。

さらに、契約満了後の買取や再リースには追加費用もかかります。長期的な設備利用を考える場合は、こうした継続コストも含めて総費用を検討しなければなりません。

リース？購入？厨房機器のケース別おすすめ入手方法

事業の状況や資金状況により、リースと購入のどちらが適しているかが変わります。開業時期や事業規模、将来計画などを考慮しながら判断することが大切です。

開業時で資金が限られている場合はリースのメリットが大きい

開業資金が限られている場合、リースを優先するのは良い選択です。月額2万円から5万円程度で最新機器を導入することができます。

また、保証付きプランを選択すると修理費を抑えられ、開業時のリスクも低減できます。もし機器が故障してしまっても、長期間の営業停止を迫られる心配はありません。

なお、動線設計を事前に済ませておくと、設置工事の効率化により追加費用を抑制できます。厨房のレイアウトを最適化し、工事期間の短縮と費用削減を実現させましょう。

管理の手間・コストを削減したいならリースがおすすめ

購入して自社で厨房機器を所有すると、保険加入や故障時の修理手配、買い替えの際の既存機器の処分など、見えないコストがかかることも多くあります。特に小規模事業者にとって、こうした管理業務は本業への影響が大きくなりがちです。

一方、リースであれば面倒な管理業務はリース会社に一任でき、事業者は調理や接客に専念できます。機器の保守管理から処分まで、専門業者が対応するため安心して利用可能です。

小規模事業者など管理面の負担を増やしたくない場合は、リースの活用を検討しましょう。

長期的なコスト削減を目指すなら購入がおすすめ

5年以上の利用見込みがある場合は購入が有利で、減価償却により経費化しながら資産形成も可能です。税務上のメリットを活用しつつ、長期的なコスト削減につながります。

また、中古品を購入することで初期費用を抑えつつ、メーカー保証付きの製品を選択すれば修理リスクについてもある程度は軽減できます。新品購入と比べて初期投資を大幅に抑えながら、品質面での安心感も確保できるでしょう。

購入したくても資金がないときはファクタリングの利用も検討

厨房機器を購入を検討しているものの、目先の資金が不足しているという場合は、ファクタリングによる資金調達を視野に入れてみてはいかがでしょうか。売掛債権を活用した調達方法で、リースよりも柔軟性の高い資金調達が可能です。

ファクタリングとは？

ファクタリングとは、売掛債権を早期に現金化する資金調達方法で、飲食業界の売上金を担保に即日での資金調達が可能です。例えば、クレジットカード売上や後払い取引の債権を買い取ってもらうことで、即座に現金を確保できます。

手数料の相場は、2社間ファクタリングで8～18％、3社間ファクタリングで2～9％と、調達額に応じて変動します。調達額が大きいほど、手数料率は低くなるのが一般的です。

ファクタリングを活用するメリット

ファクタリングによる調達資金を厨房機器の購入に充当することで、リースの利息負担がなくなるため、長期的なコスト削減を実現可能です。機器の所有権を確保しながら、月々の固定費負担を避けられるメリットがあります。

また、ファクタリングは資金使途が自由なため、緊急の設備投資に迅速に対応可能です。故障による機器交換や、事業拡大時の追加設備の導入など、緊急度の高い資金需要にも対応できるのが魅力です。

さらに、基本的には売掛先の信用力が審査基準となるため、財務状況が厳しい事業者でも利用を制限される心配はありません。特に、新規開業間もない事業者や赤字決算の企業でも、優良な売掛先があれば、スムーズな資金調達を実現できるでしょう。

ファクタリング利用時の注意点

買取できる売掛債権は、ファクタリング会社によって上限があることも珍しくありません。例えば、高額な機器を購入するには複数回の利用が必要となる場合があり、結果として手数料負担が増加する可能性があります。

売掛金の額面よりも入金額は低くなるため、継続的な調達には適していません。単発での急ぎの設備投資には向いていますが、運転資金の補填には不向きです。ファクタリングによる手数料も総コストに算入し、リースの総支払額と比較した上で判断しましょう。